インクルーシブ教育とは？
日本の教育現場で教師が気をつけるべきこと

日本の教育現場では、明治11年に盲・聾教育が始まり、次第に「特殊教育」として、障がいのある児童生徒のための学ぶ機会を保障するための整備が少しずつ進展してきました。長らく、特殊教育として考えられてきた中、平成19年になり、特別支援学校や特別支援学級という名称で、特別支援教育が始まりました。

特別支援教育では、個々の障がい特性や発達段階に応じた専門的な指導や支援を提供することに重点が置かれています。一方、インクルーシブ教育では、障がいの有無に関わらず、すべての子どもが共に学ぶことが提唱されている点で違いがあります。

文部科学省では、インクルーシブ教育システムの構築を「共生社会」の実現に向けた最重要課題の一つと捉えています。

文部科学省の報告書「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進」では、インクルーシブ教育システムを「障がいのある者と障がいのない者が共に学ぶ仕組み」「障がいのある者が教育制度一般から排除されないこと」「個人に必要な『合理的配慮』が提供されること」としています。

日本の多くの学校は、教員のリソース不足の問題に直面しています。これには、特別な支援を必要とする児童生徒に対応できる専門的な知識やスキルを持つ人材の不足も含まれます。

多様な学習ニーズを持つ生徒一人一人に個別最適な支援を提供するためには、きめ細やかな観察、個別の指導・支援計画の作成、そして柔軟な教材の準備や授業方法の工夫が不可欠です。しかし、現状では一人の教員が受け持つ生徒数が多く、個別対応に十分な時間を割くことが困難な状況にあります。

これまでの多くの授業において実施されてきたとされる「一斉授業」は、効率的に多くの生徒に知識を伝達できる一方で、インクルーシブ教育の理念とは相容れない課題を抱えていると言われています。これは、インクルーシブ教育では、同じ教室に学習内容の理解度や習得のスピード、興味関心の方向性などが異なる生徒たちが集まるためです。

確かに、画一的な進度で進められる一斉授業の中では、生徒一人一人の「個別の理解・スピード」は見過ごされがちになります。教師はクラス全体の平均的な理解度に合わせて授業を進めざるを得ないからです。そのため、結果として、一部の生徒は授業内容を十分に理解できないまま取り残されたり、逆に授業が退屈に感じて学習意欲を失う生徒が出てきたりする可能性があります。

インクルーシブ教育では、障がいの有無だけでなく、国籍、文化、言語、家庭環境、性自認など、多様なバックグラウンドを持つ生徒たちが一緒に学びます。

こうした環境は、生徒たちが互いの違いを理解し、尊重し合う力を育む絶好の機会となり得ますが、教師にとっては関係づくりにおいて様々な課題が生じやすい状況でもあります。異なる文化や価値観を持つ生徒の間では、言葉の壁やコミュニケーションスタイルの違いから誤解が生じることや、無意識の偏見から摩擦が起きることもあるでしょう。

ICT（情報通信技術）は、インクルーシブ教育における「個別最適な学び」を実現するために役立ちます。GIGAスクール構想によって一人一台の学習用端末が整備されたことも追い風となりました。

ICTを活用することで、生徒の理解状況や能力、興味関心に応じた多様な学びを提供できる可能性が高くなります。また、ICT教材を活用し、文字、画像、動画、音声などを組み合わせることで、生徒の五感を刺激し、より直感的で深い理解を促すこともできます。

数学において、抽象的な数式や複雑な図形、変化するグラフの関係性を理解することが難しい生徒もいます。

ClassPad.netに搭載されている数学ツール「ClassPad Math」では、式を入力することで瞬時にグラフを作成でき、変数を動かすことでグラフがどのように変化するか、図形を変形させると角度や面積、辺の長さがどのように変化するかを、生徒自身が操作しながら目で見て確認できます。

こうした機能により学習体験が向上し、数学の直感的な理解を促します。