【現役教員監修】
カリキュラム・マネジメントを実践する「PDCA」の流れ
高校教育での実践事例も紹介

計画が定まったら、次は日々の授業実践です。策定したシラバスに基づき授業を行いますが、ここでは「計画どおりに進めること」自体が目的になるわけではありません。

授業は、教員が一方的に設計・提供するものではなく、生徒の反応や問いを受け取りながら、ともに形づくられていくプロセスでもあります。
ICTを活用して生徒の意見を共有したり、グループワークを通して対話を促したりする取り組みは、その一例にすぎません。重要なのは、方法そのものよりも、生徒が学びに参加し、影響を与えられる余地があるかどうかです。

一方で、新しい授業スタイルの導入や、探究学習におけるファシリテーションは、教員にとって負担になりやすいのも現実です。そのためこの段階では、「何を増やすか」だけでなく、「何を簡略化・効率化するか」を同時に考える必要があります。共創的な授業を持続可能にする視点が、このフェーズでは欠かせません。

授業実施後は、その成果を検証しましょう。教育活動の効果を検証し、次の改善につなげるための重要なステップです。ここでは定期考査の点数といった「知識・技能」の評価だけでなく「思考力・判断力・表現力等」や「学びに向かう力」といった、数値化しにくい側面をどのように捉えるかがポイントとなります。
ここでは、教員による評価だけでなく、生徒自身の振り返りや相互評価を取り入れることで、評価そのものを学びの一部として共創することが可能になります。

また、生徒が探究活動にどう取り組み、どう考えが変わったかという「プロセス」や、主体性などを多角的に評価するためにも、ルーブリック（評価基準表）の活用や、ポートフォリオ（学習成果物の蓄積）を活用しましょう。定量的なデータと定性的な振り返りの両面から、探究の過程や考えの変化に目を向けることで、次の改善につながる具体的な手がかりが見えてきます。

最後は「Check」で得られた気づきや課題を整理・分析し、次年度のカリキュラム編成や指導計画の修正に反映させます。「生徒の主体性は高まったが、特定の時期に課題が集中しすぎていた」「探究のテーマ設定にもう少し時間をかけるべきだった」といった具体的な反省点を洗い出し、改善策を検討しましょう。

また検討の際は、教員の働き方や持続可能性の視点も重要です。「成果はあったが教員の負担が大きすぎた」という場合は、業務の見直しやICTツールの導入などを検討し、持続可能な体制を整える必要があります。成果と負担のバランスを見直しながら、次にどのような学びを生徒と共につくっていくのかを考えることが、次の「Plan」につながります。

このようにPDCAを「管理の循環」ではなく、「問い直しと共創の循環」として回していくことで、カリキュラム・マネジメントは現場に根づいたものになっていくでしょう。

「教科横断」が必要だと言われても、専門性が高く縦割りの意識が強い高校では、他教科の先生と綿密に打ち合わせをする時間を確保するのは難しいです。そこで、無理に大きなプロジェクトを立ち上げようとせず、まずは「情報源の統一」という小さな連携から始めてみるのはいかがでしょうか。

探究の充実や丁寧なプロセス評価を目指すほど、教員の業務量が増えていくというジレンマは、多くの学校が抱えています。紙のワークシートを回収し、手書きでコメントを返すといった従来の方法では、時間的にも体力的にも限界があるのが現実です。

京都にある高校の英語の授業では、英文の持つニュアンスを深く理解する目的で「絵」に描いて表現する活動を行っています。生徒は自分の描いた絵や和訳をClassPad.netの「提出BOX」に送信し、教員はそれをプロジェクターで一覧表示してクラス全体で共有します。

「なぜこのように描いたのか？」を生徒同士が説明し合うことで、他者の多様な解釈に触れ理解を深めることができます。従来の一方通行の講義形式から、生徒全員が参加し互いに学び合う「双方向型授業」へと変容しました。また、提出された課題や対話の記録はそのままデジタルデータとして残ることで、教員は生徒の思考プロセスを後から振り返ることができます。評価が結果だけでなく過程にも向けられることで、学びを教員と生徒で共有し、次に活かす共創的な評価が可能になるでしょう。

引用元： 導入/実践事例｜クラス全員が意見・回答を共有できる教育効果の高さを実感！